本稿で扱うのは、国際気候政策を専門とする独立研究機関 NewClimate Institute for Climate Policy and Global Sustainability が2025年12月に公表したブリーフ「UNDERSTANDING THE GLOBAL CLIMATE DISINFORMATION LANDSCAPE AND STRENGTHENING THE EU’S RESPONSE」である。気候偽情報の国際的な展開と、それに対する EU の対応・ギャップ・今後の選択肢を整理している。視点は一貫して「EU から見た世界」であり、IPIE（International Panel on the Information Environment）、UN・G20・UNESCO・NATO などの制度文書と、南アフリカ・ブラジル・インドネシアのケーススタディを束ねることで、EU がどこで何をすべきかという政策的含意を引き出している。ページ数は短いが、要素は「破壊される対象」（政策・国際協力・制度）と、「それに反応しつつある制度」と、「EU のツールボックスと空白」に分解できる構造を持っている。
気候偽情報は「科学否定」から「政策・国際協力の破壊」へ
ブリーフがまず押さえるのは、偽情報の標的が科学から政策へ移動したという時間軸である。パリ協定以降、主要なキャンペーンは気候科学そのものの否定から、気候災害の利用や「気候政策は経済・主権に有害だ」という語りの武器化へシフトしている。ターゲットは一般大衆だけではなく、政策決定者や制度そのものに移っている。
EUに対してロシアが継続的に流しているのは、「EU は自らの気候コミットメントを放棄した」「欧州のクリーン・トランジションは競争力を破壊している」といった虚偽のナラティブである。米連邦政府の一部アクターまでが「ドイツは再エネから撤退した」といった誤った主張を拡散した事例が挙げられ、これらは単発の炎上ではなく、EU の再エネ展開とエネルギー安全保障をめぐる決定の「正当性」を外側から侵食する動きとして位置づけられる。米国国内では、業界資金を受けたシンクタンクや右派メディア、保守系インフルエンサーが、停電・送電網障害・電力価格変動を移行政策のせいだと描く “new denial” を展開し、プラットフォーム規制の弱さがそれを国外へ増幅させている。
こうした動きの背景として、IPIE のレビューは「気候行動にとって最大のリスクは、気候リスクの認識を遅らせ、科学的コンセンサスへの理解を歪める情報環境そのものだ」と整理する。研究蓄積は欧米に偏在し、グローバル・サウスにおける気候偽情報の実態はほとんど見えない。この「見えなさ」自体が、EU がクリーン・トランジション支援を進めようとする地域での脆弱性になっていると評価される点は重要であり、単なる「研究不足」ではなく、外交上の構造的リスクとして描かれる。
AI によるブーストもここで整理される。生成AIが気候災害の偽映像や捏造グラフを低コストで大量生成し、プラットフォームの推薦アルゴリズムが「エンゲージメントの高い政治化されたコンテンツ」を優先的に押し上げることで、気候偽情報が拡散・検知困難になる仕組みが概観される。他方で、別の研究コミュニティが AI モデルを用いた偽情報検出を試みていることも触れられ、攻撃側と防御側の技術競争として位置づけられている。
この時点で、ブリーフは気候偽情報を「科学否定」から、「政策正当性→国際協力→制度処理能力」という順序で基盤を削るプロセスとして描き始めている。
「情報インテグリティ」のマルチラテラル化
次の層は、こうした偽情報に多国間制度がどう反応しているかである。COP・UN・G20・NATO という性格の異なる制度が、情報インテグリティをどのように位置づけ始めているかが整理される。
COP30――「COP of Truth」と Belém
ブラジル議長国のもとで開催された COP30 では、「COP of Truth」というレトリックのもと、情報インテグリティが初めて公式アジェンダに組み込まれた。Belém で採択された合意文書は、科学・公正・政治的決意を結びつけつつ、気候行動への信頼回復をうたう内容となっており、ブラジル政府は情報インテグリティ担当の特使を任命し、気候偽情報をテーマ別デーとして扱う枠組みを用意した。同じ文書内で、COP30 における化石燃料ロビー代表者の過去最大規模の参加（Kick Big Polluters Out 等によるモニタリング）と、最終合意から化石燃料フェーズアウトの文言を削ろうとするペトロステートの抵抗が対比され、「情報インテグリティの制度化」と「ロビーの膨張」が同じ場で同時進行している構図が示される。
ブラジルは同時に G20 議長国として UNESCO・国連とともに Global Initiative for Information Integrity を立ち上げ、COP30 で「Declaration on Information Integrity on Climate Change」を発表する。ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、オランダ、スペイン、スウェーデン、ウルグアイが署名し、途上国向けの研究資金・能力構築、ジャーナリスト・科学者の保護、広告の透明性向上などへのコミットメントを含む。民間プラットフォームや広告会社に対して「情報インテグリティに沿った広告慣行」を求める点も明示されており、気候コミュニケーションのエコシステム全体を対象にしている点が特徴的である。
UN・G20・UNESCO・NATO の位置づけ
国連では、2024年の「Global Principles for Information Integrity」と UN Global Risk Report が参照される。後者では、ミス／ディスインフォメーションが初めて世界リスクランキングの第3位に入り、欧州・北米・ラテンアメリカ・サブサハラアフリカで共通する「即時かつ悪化する脅威」として扱われる。Summit of the Future で採択された Pact for the Future と Global Digital Compact も、情報操作が人権・民主主義・SDGs に与えるリスクを明示し、独立メディア支援と多言語の科学ベース情報へのアクセスを組み合わせる方向性を打ち出す。
G20 では、デジタル経済ワーキンググループの文書「Possible Approaches to Promoting Information Integrity and Trust in the Digital Economy」が、気候偽情報がもたらす遅延リスクを明示し、「専門家の証拠に基づく気候コンセンサス」を各国が支えるべきだとする。アフリカ気候サミットのプレ会合などで、前述の Global Initiative への支持を事前に固める外交プロセスが展開されたことも示される。
NATO は2011年以降の「Climate Change and Security Action Plan」と、2024年の第3次 Climate Change and Security Impact Assessment を通じて、気候変動と安全保障の結節点として偽情報を扱い始めている。ストラテジック・コミュニケーションの Centre of Excellence は、「気候変動は複雑で争点化されており存在論的なテーマであるがゆえに、偽情報の格好の標的だ」と位置づけ、中国・ロシアのナラティブを北極圏・北欧バルト地域で継続的にモニタリングしている。評価報告では、「西側が気候危機をでっち上げて北極での活動拡大を正当化している」とするロシア主導の語りが具体例として挙げられ、気候偽情報がインフラ防護や軍事プレゼンスにも影響する安全保障課題として明示される。
こうした制度の動きは、偽情報がもはや国内世論の問題にとどまらず、気候政策の実施能力そのものを左右する「制度的リスク」として認識されつつあることを示している。
EUのツールボックス――強みと空白
ブリーフは次に、EUと加盟国がすでに持つツールと、その限界を「EU域内規制」「国際的取組」「加盟国レベル」の三層で整理する。
EU域内：DSA を軸とした規制とメディア・リテラシー
域内向けには、Code of Practice on Disinformation、Action Plan against Disinformation によるプラットフォーム・広告事業者との共同規制と、DSA・DMA という法的な義務付けが柱に据えられる。DSA はプラットフォームに対し「システミックリスクの評価と緩和」を義務付け、その対象に気候変動に関する公共ディスコースも含めている。研究者へのデータアクセス義務も設けられ、気候偽情報の拡散構造を実証的に分析できる制度基盤として評価される。
一方で、こうした規制は米国側から「言論の自由侵害」「米企業への差別」といった批判を受けており、トランプ政権がデジタル規制を関税カードと結びつけて圧力をかけた経緯が紹介される。規制的先行は同時に外交摩擦の源泉でもある。
ソフト面では、European Digital Media Observatory（EDMO）が加盟国のファクトチェッカー・研究者・メディアリテラシー団体をつなぐハブとして機能していること、European Climate Pact Toolkit が気候科学・政策の基礎情報と典型的な偽情報パターンを市民向けに整理していることが挙げられる。
対外行動：EEAS と FIMI
国際的には、EEAS が Foreign Information Manipulation and Interference（FIMI）の枠組みのなかで気候偽情報を扱い、EUvsDisinfo プラットフォームがロシア発の気候ナラティブなどを事例ベースで蓄積・反駁している。Joint Communication on a Global Climate and Energy Vision では、情報インテグリティをグローバルな気候外交の一部と位置づけ、「歪んだ経済インセンティブに根ざした社会的課題」として偽情報を扱うと明記される。
加盟国レベル：安全保障と民主主義の文脈
加盟国レベルでは、フランスの VIGINUM（対外国デジタル干渉監視）、スペイン国家安全保障評議会のデマ対策フォーラム、スウェーデンの Psychological Defence Agency、ポーランド外務省の戦略コミュニケーション部局など、FIMI 対応組織が整備されつつある。ドイツでは内務省が「ディスインフォメーションをハイブリッド脅威」と定義し、外務省主導で地域情報センターを通じた外交官トレーニングを進めている。デンマークがブラジル・インド・ケニア・南アのジャーナリストを対象に、気候偽情報をテーマとする研修プログラムを実施した事例も取り上げられる。
他方でブリーフは、「多くの加盟国がFIMI一般への対応を強化しているにもかかわらず、気候偽情報は国際次元も含めて戦略的に位置づけられていない」と批判的にまとめる。安全保障・選挙干渉枠組みの中に気候が埋没し、移行政策固有のナラティブに対する体系的な対応が欠けているという指摘は、EU内議論のギャップを端的に示している。
ナラティブが立ち上げる地政学――米国・ロシア・南ア・ブラジル・インドネシア
報告書の後半は、EU と戦略的パートナー関係にある国や、EU にとってリスクの高いアクターを具体的な「ドライバー」として描く。米国・ロシアという発信源と、南アフリカ・ブラジル・インドネシアという協力相手の情報環境が、EU の気候外交にどう跳ね返るかが焦点となる。
米国：化石燃料ネットワークとプラットフォーム・ガバナンス
ブリーフは米国を「世界最大の化石燃料生産国であり、同時に最大の気候偽情報輸出国」と位置づける。業界資金を受けたシンクタンク、右派メディア、保守系政治インフルエンサー、業界団体が、長年にわたり科学否定キャンペーンを展開してきたことに加え、ソーシャルメディア・プラットフォーム規制の緩さが、これらのナラティブを国境を越えて増幅させている。近年の特徴として、古典的な「地球温暖化は起きていない」型から、再エネ政策・活動家・公正な移行を攻撃する「new denial」への転換が強調される。こうした米国発の語りは、ハッシュタグやインフルエンサー経由で他地域の言論空間に流入し、EU パートナー国での世論形成にも影響を与える。
ロシア：「西側帝国主義」としての気候外交
ロシアは、従来の科学否定に加え、「気候危機は西側が途上国の産業化を妨げるためのプロットだ」というナラティブをアフリカ向けに展開する。EU の規制や気候基準を「新しい植民地主義」として位置づけ、自国のガスを「唯一現実的な産業化パス」として売り込む構図が描かれる。ロシア情報機関が関与するジャーナリスト向け「研修」プログラムや、気候災害後に政府不信を煽るプロパガンダなど、オンラインとオフラインをまたぐオペレーションの具体例が挙げられている。
南アフリカ：#ClimateScam と資源ナショナリズム
南アフリカは、EUとの JETP（公正なエネルギー移行パートナーシップ）や戦略的パートナーシップを持つ一方で、気候偽情報がそれらの信頼基盤を侵食しうる典型例として示される。アフリカ戦略研究センターは、ロシアが南アにおける情報操作の主要アクターであると指摘し、COP のたびに #ClimateScam, #ClimateHoax などのハッシュタグを通じて北米発の否認コンテンツが流入し、現地アカウントによって増幅されるパターンを観測している。
国内政治もこれに重なる。2021年、鉱物資源・エネルギー相 Gwede Mantashe が環境運動を「特別な形をとった植民地主義・アパルトヘイト」と呼び、環境保護が経済発展を押さえ込むものだと発言した事例が引用される。この発言は、外国発の「西側による抑圧」というフレームと組み合わさり、気候政策そのものを「雇用と発展を奪う外圧」として描き直す役割を果たした。鉱山開発に反対する地域コミュニティや活動家への脅迫・嫌がらせも報告されており、情報空間と物理的な脅威が結びついた形で示される。
ブラジル：COP30 と陰謀論の接続
ブラジルは、EU にとって外交・エネルギーの両面で重要なパートナーであり、同時に COP30 ホスト国として象徴的な役割を担った。ブリーフによれば、同国の偽情報景観は長らくアグリビジネスと石油企業を中心とする「環境保護対開発」のフレームに支配されてきた。Petrobras 周辺からは「天然ガスはトランジション燃料であり再エネは非現実的だ」とするナラティブがメディアを通じて発信される。
2025年には、Telegram 上の陰謀論コミュニティで COP30 に関する言及が急増し、「COP30 のために10万本のアマゾンの木が高速道路建設で伐採された」とする誤情報が拡散した。この道路建設計画は、実際には Belém が COP ホストに名乗りを上げるより前から進んでいたにもかかわらず、COP30 と結びつけることで国際交渉への不信を煽る事例として紹介される。COPが「真実の場」であると同時に、陰謀論の格好の標的にもなることが浮かび上がる。
インドネシア：抽出産業とボットネット
インドネシアは、エネルギー転換に必須な鉱物資源を多く持つ国として EU にとって重要であり、その情報環境の脆弱性は直接的なリスクになる。調査によれば、回答者の4人に1人が「気候危機はグローバル・エリートによる人工的な陰謀だ」と認識している。情報源としては半数以上がソーシャルメディアを挙げており、プラットフォーム上の偽情報が世論形成に直結している構図が数字で示される。
Center for Digital Society の分析では、宗教・国内政治・気候アラーミズムと結びついた誤情報に加え、抽出産業企業（多くは国際企業の子会社）が環境研究を否定するためにボットを活用し、偽の草の根団体を装ったアカウントで活動家・ジャーナリスト・地域コミュニティを攻撃するパターンが確認されている。疑似科学的な「研究報告書」の発表や、現地コミュニティへの訴訟・威嚇も組み合わせることで、情報と法的・経済的圧力が一体化した防衛線を構築していると記述される。
これら三か国のスナップショットは、EU の気候・エネルギー外交が依拠するパートナー社会において、気候偽情報がどのようなナラティブとアクター構成で展開しているかを可視化する役割を持っている。
EUが前面に出ざるをえない理由――GEC閉鎖と「空白」の発生
ブリーフは終盤で、EU の立場をより露骨に政策提言モードで描く。IPCC AR6 の評価を引用しつつ、「偽情報は気候リスク認識を遅らせ、科学的コンセンサスと緊急性に関する誤解を生んできた」としたうえで、これがパリ協定の前提である各国の迅速な行動を直接損なうと整理する。
象徴的な転機として取り上げられるのが、トランプ政権による米国務省 Global Engagement Center（GEC）の閉鎖である。GEC は外国情報操作の分析と各国支援、ディープフェイク検出などを担っていた中核組織であり、その廃止は国際的な情報インテグリティ対応に大きな空白を生じさせたと評価される。米国内では偽情報対策そのものが「検閲」とレッテル貼りされており、この空白を埋め得るアクターとして EU に期待と負荷が集中する構図が描かれる。
この文脈のもとで、EU に対して四つの行動軸が提示される。いずれも既存の枠組みを拡張するものであり、「新機関をつくる」話ではない。
第一に、EU 機関と加盟国の内部調整の強化である。EEAS（FIMI）、DG INTPA（対外協力）、DG CLIMA（気候政策）が、現地 EU 代表部から上がってくる気候偽情報の兆候を共有し、外交・開発・気候の各政策で一貫した対応をとる必要があるとされる。
第二に、対外コミュニケーションの前倒しとターゲティングである。パートナー国での気候・エネルギー案件について、EU が何をどのような条件で支援しているかを事前に分かりやすく説明するキャンペーンを設計すること、情報インテグリティ関連の各機関の役割を明確に伝えること、すべての EU 公用語で偽情報に関する情報を提供することなどが含まれる。
第三に、パートナー国での能力構築支援である。既存のジャーナリスト研修やメディア支援を拡大し、EU 代表部職員自身が現地の気候偽情報ナラティブを把握・対応できるよう訓練すること、災害リスク・気候リスク情報の提供をレジリエンス・防災プログラムと接続すること、DSA のようなテック規制経験を共有し、パートナー国が自国のプラットフォーム規制能力を高められるよう支援することが挙げられる。
第四に、マルチラテラルな枠組みへのコミットメント強化である。COP30 宣言に署名した加盟国をてこに全加盟国の参加を促し、Global Initiative を EU 全体の外交プラットフォームとして活用すること、NATO との協力では EU-NATO Task Force on Critical Infrastructure Resilience やハイブリッド脅威センターを通じて、気候偽情報に関する共同アセスメントとベストプラクティス共有を進めることが提案される。
結論――破壊の順序とEUの選択
ブリーフ全体を通じて浮かび上がるのは、気候偽情報が「政策正当性→国際協力→制度処理能力」という順序で基盤を攻撃するプロセスとして整理できるという点である。#ClimateScam、COP30 高速道路10万本伐採、エリート陰謀論といった個別のナラティブは、一見するとばらばらの現象だが、いずれもこの三層構造のどこかに位置づけられる。政策の意味が書き換えられ、協力相手の社会で信頼が掘り崩され、その結果として COP・UN・NATO といった制度にまで処理負荷がかかるという流れが、各地域で反復されている。
同時に、COP30・UN Global Principles・G20 文書・NATO 報告など、既存のマルチラテラルな情報インテグリティ枠組みが「気候」という観点から一本の線に束ねられつつあることも、この文書は示している。国内の偽情報対策、気候外交、安全保障が同じ地図上に載せられ始めているという整理は、日本語圏ではまだ十分に共有されていない。
トランプ政権による GEC 閉鎖は、単に米国国内の制度変更というだけでなく、「米国が後退した結果として EU が空白を埋める立場に置かれている」という地政学的評価につながる。情報インテグリティのグローバル・ノルム形成を誰が担うのかという問いに対し、ブリーフは EU を名指しで前面に押し出す。
最後に、EU 内外のツールボックス（DSA、EDMO、EUvsDisinfo、各国の FIMI 機関、ジャーナリスト研修など）を俯瞰しつつ、「気候偽情報」というテーマで見たときにどこに穴があるのかを具体的に指摘している点は、気候政策コミュニティと情報政策コミュニティを接続する素材として重要である。気候偽情報を単なるコミュニケーションの問題としてではなく、制度と地政学を同時に変形させる力として捉え直すうえで、このブリーフは出発点として十分な厚みを持っている。
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